老人ホームの種類、それぞれの違いや特徴を解説

老人ホームは大半の入居者にとって終の棲家となる場所です。悔いのないように選びたいけれど「違いや特徴がよくわからない」という人も多いのではないでしょうか。ここでは老人ホームの種類や高齢者向け介護施設との違いについて解説していきます。

老人ホームとは

老人ホームの起源は1929年（昭和4年）に制定された救護法において、老衰、疾病、貧困などで生活困難な人を保護する施設として作られた「養老院」が始まりといわれています。養老院は様々な理由で日常生活が困難だと判断された場合や、在宅では生活できない人が入所できる公的福祉施設でした。

現代では一口に老人ホームと言っても、運営主体・目的・入居条件などによって、様々な種類があります。

介護施設とは違うの？

老人ホームは高齢者向け介護施設の一種でるため老人ホームと介護施設の違いは、ある程度同じようなものと考えて問題ありません。ただし介護施設は、介護が受けられる施設全般を指し、日常生活のサポートや介助をサービスとして提供している施設はどれも介護施設になります。そのため介護施設は入所型か通所型か在宅型かなどの形態があります。一方老人ホームはその名の通り「ホーム＝家」という考え方となりますので、入所施設であることが前提になります。

老人ホームはいつから入るのか？

老人ホームに入るきっかけは「家族の希望」か「本人の希望」の２つになると思います。家族が加齢によって介護を必要とし、在宅での介護も難しくなったときに視野に入るのが、老人ホームの利用となるでしょう。一方、本人が元気なうちから終の棲家として視野に入れ、意思をもって入居を希望するケースも多くみられます。しかし希望すれば無条件で入居できるわけではありません。老人ホームごとに条件は様々なため、まず入居条件の確認が必要です。

介護保険法では、介護が必要であると認定されれば介護保険サービスを受けられる年齢を65歳以上としています。そのため介護保険施設への入居も原則として65歳以上となっています。ですが、60歳以上からでも入居できる施設や、特定の疾病により介護が必要と認められた人で40歳以上65歳未満の人が老化が原因とされる16の特定疾病により介護が必要であると認定されると、入居が可能な施設などもあります。

高齢者向けの施設は大きく分けて２つある

高齢者向けの施設は、「要介護を対象とした施設」と「自立を対象とした施設」の2種類に分けられます。いずれも運営主体が、社会福祉法人や自治体が運営する「公共型の施設」と、企業が運営している「民間型の施設」があり、さらにその中で役割に応じて細かく種類が分かれています。

要介護を対象とした施設

老人ホームに入る基準として目安となる「要介護」という言葉があります。老人ホームが「要支援・要介護度」を入居条件にしているのは、介護保険制度が「要介護認定」をして、介護度に応じた適切な介護サービスを提供するとしているからです。どの程度の介護が必要になるかには個人差がありますが、その度合いを測るには、「コンピュータでの一次判定」「介護認定審査会での二次判定」という全国一律の方法で判定し、「介護度」が決定され、心身の状態に応じた介護サービスの提供が行われています。そして入居施設でも、その人に合ったサービスが提供できるように入居条件に介護度が定められています。

自立を対象とした施設

介護サービスを受けながら暮らしていけるための環境が整備された集合住宅などです。例えばよく聞く有料老人ホームは入居者の状況やニーズに応じ、「介護付」「住宅型」「健康型」の3種類がありまが、主に「健康型」に位置します。入居へのハードルは低いですが、認知症や要介護の状態になった場合は退去を迫られることになる場合があります。

では、要介護を必要とするのか、自立を目的とするのかを踏まえた上で、公共施設と民間施設ごとに、どの様な施設があるのか以下にわかりやすく一覧解説していきます。

公共型の施設

公共施設は費用が抑えられる事がメリットです。

特別養護老人ホーム

要介護3以上で65歳以上の高齢者が入居可能です。特別養護老人ホーム（特養）は入居費用が介護保険でまかなえるので費用が安く非常に人気が高いため、入居待ちの人数が多く施設によっては数年待機することもあります。原則、要介護度3以上が入居条件となるため、比較的重度の要介護状態か認知症を患っている人が優先的に入居を認められます。レクリエーションの提供などもありますが、寝たきりの人も多く入居していることから身の回りの世話がメインとなる傾向にあります。また古い施設も多く、個室ではなく多床室が割り当てられることもあります。

介護老人保健施設

介護老人保健施設（老健）は、交通事故にあった高齢者や長期入院明けの高齢者が普段の生活に戻るための機能訓練をおこなう福祉施設です。理学療法士（PT）や作業療法士（OT）などによるリハビリを受けられることが一番の特徴です。あくまで自宅に戻ることを想定とした訓練とそれにともなう介護サービスの提供になるため、原則3カ月の短期入所になり、3カ月ごとに退所判定がおこなわれます。長期での入居が難しいですが、老人ホームの転居が必要で次の施設がなかなか見つからない場合などに、一時的に入居するというケースもあります。

介護医療院

要介護1以上の高齢者であることが入居の条件になります。在宅では難しい日常的な医療を必要とする高齢者向けの介護保険施設で医療ケアが非常に充実しており、要介護度が高い方でも安心して入所できます。病院の機能を持つ施設のため、老健と同じく元気になったら退院するという原則の短期入居を想定しています。特別養護老人ホームと同様に低額で入居が可能ですが、医療費が大幅にかかるケースも想定されます。

軽費老人ホーム/ケアハウス

自立した生活に不安があり、身寄りのない高齢者が、自治体の助成により低価格で入居できる施設です。地方自治体や社会福祉法人によって運営される集合住宅で、費用面で有料老人ホームより低額に抑えられるのが特徴です。もともとは家庭の事情や経済面で問題を抱える高齢者向け施設を目的としているため、一般のアパートや一軒家を改修しているケースも多く、介護サービスの提供を目的とした十分なバリアフリーに関しては難しい状況もあります。基本的には介護が必要な場合は外部の訪問介護サービスを利用することになります。管理人が常駐していて安否確認や生活相談をおこなってくれます。食事の提供もあり、入居にあたり所得制限もありません。現在は、施設数がやや減少傾向にありますが、老人ホームの多様化と増加によって、入居の難易度は高くない様です。

民間型の施設

公共施設に比べ費用はかかりますが、充実したサービスや目的に合わせ利用し易いのがメリットです。

介護付有料老人ホーム

原則65歳以上が入居可能です。専門の介護士が24時間常駐しているので、日常生活動作（ADL）が衰え、一人暮らしが難しくなった高齢者も安心して生活を送ることができます。基本的に要介護度が高くても入居できる施設がほとんどですが、長期入院、高度な医療が必要となった場合や、ほかの入居者への暴言、乱暴行為が目立つ場合は、入居を断られたり入居後も途中退去を迫られることがあります。サービスは、食事・清掃・洗濯などの生活支援サービス、入浴・排せつ介助などの介護サービス、リハビリ・機能訓練、レクリエーション・イベント等のアクティビティなどが入居者の状態に合わせて提供されています。

住宅型有料老人ホーム

60歳以上なら基本的に誰でも入居可能な施設がほとんどです。介護付有料老人ホームとの違いは、外部の介護サービス（訪問介護など）を利用することが前提となっているため、各入居者の健康状態に応じた柔軟な介護が提供される点です。そのため月々の基本利用料は、「介護付」よりは低く抑えることができます。また、安否確認、食事・清掃の提供、緊急時の対応、買い物などの生活援助、レクリエーションの提供などは施設のスタッフが提供するため、「介護付」と同等の安心感や充実度を満たしているとされ、近年最も普及している施設です。

グループホーム

要支援2以上で原則65歳以上の認知症高齢者で、施設がある自治体に住民票を持つ方が入居できる地域密着型サービスの施設です。少数（5～9人）の高齢者が共同生活を送る施設で、普段の日常生活動作や入居者同士が助け合って生活することで認知症の進行を遅らせることを目的としています。食事の支度や清掃などは入居者がおこないますが、介護士が24時間体制でサポートするため、極力残存する能力を利用しながら他人に頼り切らない介護を目指しています。認知症高齢者を対象にしていることもあり、身体面で極度に衰えのある高齢者や定期的に病院にかかる必要のある高齢者は入居できない可能性があります。また、寝たきり状態や、看取りが必要な状況になると、グループホームでは対応できません。

サービス付き高齢者向け住宅

要介護に該当しない元気な高齢者も入居可能です。入居へのハードルは低いですが、要介護度が高くなると退去しなければならない場合もあります。高齢者が安心して生活できるための介護・医療と連携し、高齢者の安心を支えるサービスを提供するバリアフリー構造の住宅です。建物には管理者が常駐し、安否確認や生活相談をおこなってくれますが、食事や清掃など日常生活は個人でおこなうのが基本です。要介護でも入居は可能ですが、必要なケアは外部の介護サービスを利用することになります。最近では同じ運営元もしくは提携する訪問介護事業者が、同じ建物内に入居するか隣接する形で事業所を設けるケースも目立つようになりました。

シニア向け分譲マンション

バリアフリー分譲住宅となり、資産としても残せる事がメリットです。自立した生活が可能な高齢者が対象で、年齢についての条件は施設ごとに異なりますが目安としては夫婦どちらかが50歳以上を目安とするケースが多いです。建物の設備や設計は高齢者向けに配慮されたものとなっており、段差の少ない構造や車いすが通れる幅の通路の確保、手すりや点字ブロックの設置などがあります。マンションによってはほとんどの家事を施設スタッフに依頼ができ、専属シェフがいるレストラン、カラオケルームや温泉、園芸ができる中庭などが付いた高級物件などシニアライフを楽しむための設備が充実しているのも魅力です。施設から介護のサービスはありません。